ゲノム編集食品の安全性は？

10/1消費税増税の陰に隠れて、ゲノム編集食品が日本でも解禁になります。

アレルギーの少ないたまご、身の多い真鯛、芽の出ないジャガイモなどが研究されています。アメリカでは、すでにゲノム編集食品大豆油が、NON-GMOと表記されて出回っています。遺伝子組み換えは、別の遺伝子を組み入れるため、自然界に存在しないものができる可能性があるため、表示義務が課せられています。一方、ゲノム編集食品は、遺伝子をハサミで切り取るだけなので、品種改良と変わらないため、表示義務がありません。

しかし、オフターゲットと言う遺伝子を誤って切り取ると遺伝子は破壊される危険性があります。EUでは、オフターゲットの危険性や消費者の知る権利が阻害されるため、安全性の審査が必要としています。たとえ、交配に成功したとしても起きるオンターゲットも懸念されています。

日本は、アメリカの規定を習っていることが危惧されます。食べ物を人工的に作る時代に入っています。企業は、ゲノム編集食品技術への投資が安価でできるため、食品を扱う企業は挙って参入しています。特に参入しやすいサプリメントが狙われやすいと言われています。ゲノム編集食品が、加工された形状で輸入されれば、口に入ってもわかりません。給食の食材が危ないのではないかと思います。大量に食材が必要なところから入ってくることはないだろうかと危惧します。予防原則に基づいた給食食材安全基準を持つことが、まずは、歯止めになるのではないかと思います。

ゲノム編集技術、遺伝子組み換え技術、抗生物質、ホルモン剤など食環境は危険の一途です。疑わしいものは入れない！今後も国の動向を注視していきます。

ゲノム編集食品技術に対する記事の一部抜粋

「米国の乳製品もこれから国内にどんどん入ってきます。米国の乳牛には、エストロゲンとは別の遺伝子組み換えのホルモンが投与されています。このホルモンも、乳がん発症リスクを何倍も高めるという論文があります。輸入が増えれば、国内の生乳、乳製品はますます売れなくなり、酪農家が廃業に追い込まれる。すると、国産のものが減り、米国産の乳製品がさらに市場を席巻することになりかねない」（鈴木教授）

 私たち消費者はどうするべきなのだろうか。「まず、今後も続いていく日米の貿易交渉の実態を知ること」だと、鈴木教授は言う。“自動車”と引き換えに、これ以上“食の安全”が売り渡されないために、米国との交渉を国民が注視していく必要があるのだ。と書かれています。

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